ほんの半世紀前までは、日本の一世帯あたりの人員は平均して四人ほどだった。その多くは夫婦に子供二人の家庭だった。この頃は、祖父母が同居した三世代家族も珍しくなく、家庭としての賑わいがあった。ところが一九六〇年代には四人だった世帯構成人数が、年を経るとともに減少を続け、一九九〇年以降には三人を割ってしまった。その傾向に歯止めがかからないまま今世紀に入り、ついには二・五人に近づいている。世帯人員別にその増減を見ると、五人以上の世帯の数の減少が著しい。また、かつての家族の一般的な姿であった四人の世帯数も、確実に減少している。一方、一人・二人・三人までの世帯数は増加傾向が続いている。特に、三大都市圏や札幌・仙台・広島・福岡市などの地方中核都市では、この傾向が著しくなっている。東京二三区の場合は、一人世帯の数が最も伸びていて、全世帯数の四五％を超えて五〇％に近づいている。つまり東京の全世帯の半数近くが、一人暮らしということになる。若年層に加え、晩婚・非結・離婚などによる一人世帯も増加している。
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